今回は、前々回に書きかけていた「中高年者縦断調査」の続きをお届けします。

この調査ですが、どんな年齢層の方々が対象となっているのか、もう一度確認しておきますと、調査が開始された2006年10月末時点「50～59歳」であった方々、最新の2012年の段階で「56～65歳」になられた方々です。

一番上の65歳の方が生まれたのは1947年、一番下の56歳の方は1956年生まれになります。

「団塊の世代」は、一般に1947年～1949年（5才刻みで大雑把に括る場合は1951年まで）になりますので、この「中高年縦断調査」の上半分は「団塊の世代」、下半分は「ポスト団塊世代」が、調査対象ということになります。

ちなみに、厚生労働省では、2000年代に入って3つの縦断調査を開始し、今も継続しています。1つは、この「中高年者縦断調査」、もう1つはその子ども世代である「団塊ジュニア」層を追跡する「21世紀成年者縦断調査」、3つ目は団塊・ポスト団塊世代の孫世代を追跡する「21世紀出生児縦断調査」になります。

マーケティングの世界では、以前から人口のボリュームゾーンである、団塊の世代、団塊ジュニア層の動向を重視する傾向がありましたが、この3つの縦断調査は今後もマーケティングの基礎資料となるものなので、皆さんも覚えておいてください。

話しを「中高年者縦断調査」に戻すと、「56～65歳」になった団塊・ポスト団塊世代が、現在直面しているのは、「夫婦二人になる」ことのようです。

　　　　　　　　　　第1回調査　第6回調査　 増減
　　　　　　　　　　（2006年） （2012年）
・夫婦のみの世帯　　　21.0％　　　32.0％　11.0％増
・三世代世帯　　　　　22.7％　　　17.1％　 5.6％減
・親なし子あり世帯　　39.0％　　　31.0％　 8.0％減

上の数字の通り、6年前と比べ、「夫婦のみの世帯」は11.0％増、対して「三世代世帯」（親と子と同居、または、子と孫と同居）は5.6％減、「親なし子あり世帯」も8.0％減となっています。

これは、ある意味、当たり前のことで、この年齢になると、親が鬼籍に入り、子どもが独立していくわけです。

親と子と三世代が同居していて5～8人位いた家族の場合、5～6年の間に、親がなくなり、子どもが独立して、一挙に二人だけなったという世帯もあるでしょう。

そして、会社務めしていた人は、定年や早期退職で、会社という「共同体」からも切り離される人もいるわけで、一挙に状況が変わることもあるわけです。

「夫婦二人」になった団塊・ポスト団塊世代が、ハッピーなシニア・ライフを描いていけるかどうか。彼らに対して（あるいは彼ら自身が）、新しい商品・サービスを創出していけるかどうかが、私たちのビジネスにおける課題となります。

ちなみに、「三世代世帯」は全体として減少していますが、「子と孫と同居」する三世代世帯は、実はこの6年間に、3.2％から6.0％に増えています。

リーマン・ショック以降の不況で、親との同居を選択した団塊ジュニアが増えたこともありますが、「孫と仲良し」で「孫への教育資金贈与」にも積極的な団塊・ポスト団塊世代の性向は、特に注目すべきポイントで、１つの手がかりになりそうです。

(by インディーロム　渡邉修也)